スマートシティ・IoT
IoTの実践に必須の技術、高度化に向けた新たな技術を詳しく解説するセミナー。
※カンファレンスのご視聴にも登録が必要です。(視聴するセッションの選択は不要です)
ウィズコロナ時代のIoT
1週目
11月16日(月)〜
4週目
12月8日(火)23:59 まで
-
終日配信、12/8(火)23:59まで
東洋大学 INIAD(情報連携学部)
学部長
坂村 健
1951年東京生まれ。
東洋大学教授 INIAD(情報連携学部)学部長、工学博士。
1984年からオープンなコンピュータアーキテクチャTRONを構築。携帯電話、家電、デジタル機器、宇宙機の組込OSとして世界中で多数使われている。現在、IoT社会実現のための研究を推進。2002年1月よりYRPユビキタス・ネットワーキング研究所長を兼任。IEEEライフ・フェロー、ゴールデンコアメンバー。東京大学名誉教授。
2003年紫綬褒章、2006年日本学士院賞受賞。2015年ITU150Award。
New Normalを見据えたDXの動向と政策展開
4週目
12月7日(月)〜
-
12/7(月)
10:00〜
-
12/9(水)
11:00〜
-
12/11(金)
12:00〜
経済産業省
商務情報政策局 情報経済課 アーキテクチャ戦略企画室長
和泉 憲明
静岡大学情報学部 助手、産業技術総合研究所(産総研)サイバーアシスト研究センター研究員、産総研情報技術研究部門・上級主任研究員などを経て平成29年8月より経済産業省商務情報政策局情報産業課企画官、令和2年7月より現職。博士(工学)(慶應義塾大学)。その他、これまで、東京大学大学院・非常勤講師、北陸先端科学技術大学院大学・客員准教授、大阪府立大学・文書解析・知識科学研究所・研究員、先端IT活用推進コンソーシアム(AITC)顧問などを兼務。
結局Industrial IoTで今何が起きているのか? それからこれから
Industrial IoTが脚光を浴びたのが5年ほど前、それから4年後の2019年、エッジコンピューティングが一定の市民権を得た年となった。しかし社会実装が行われ成功したとの話を、あまり耳にすることは無い。それはなぜなのか?うまく言っている事例と対比させて説明していく。
1週目
11月16日(月)〜
-
11/17(火)
14:00〜
-
11/19(木)
10:00〜
-
11/20(金)
16:00〜
FogHorn Systems, Inc
副社長 兼 アシア太平洋事業本部 本部長
遠藤 雄太
2005年よりシリコンバレーにあるCisco Systems本社にて、Product Managerとして活動。2011年Ciscoの社内ベンチャーとして産業向けIoTビジネスの立ち上げを、Product Management チームのLeaderとして牽引。2015年1月に退職し、アメリカ人やインド人と共にFogHorn Systems 創業。現職。
【インダストリー4.0の現在地】静かに進む生産財の標準化とオープン化
「インダストリー4.0」という言葉はバズワードとしての役割を終え,スマートファクトリーとしての実装が始まるステージに入りました.これがどの程度浸透するか,鍵の一つとして注目されているのが生産財の標準化です.ドイツで進んでいる産業機器の標準化に関する動向を,最新のエッジデバイスと共にご紹介します。
3週目
11月30日(月)〜
-
12/2(水)
10:00〜
-
12/3(木)
14:00〜
-
12/4(金)
12:00〜
ベッコフオートメーション株式会社
代表取締役社長
在日ドイツ商工会議所理事会
副会頭
川野 俊充
東京大学理学部物理学科を卒業後、日本ヒューレットパッカード株式会社を経て2003年カリフォルニア大学バークレー校 ハース経営大学院経営学修士。日本ナショナルインスツルメンツ株式会社の事業部長、慶應義塾大学SFC研究所 上席所員を兼任し、2011年に「EtherCAT」開発元のベッコフオートメーション株式会社代表取締役社長に着任し、ソフトウェアPLC/NC/RCのTwinCATによるPC制御ソリューションの普及に努めています。2017年より在日ドイツ商工会議所理事会副会頭にも就任。
DXの科学 DX (デジタルトランスフォーメーション) を99%成功に導く科学的実践方法論
「デジタル化」と「DX/デジタル変革」との混用、「ITシステムの刷新」という誤謬、等々、DXに対する間違った認識がDXそのものの成功を阻害しています。本講演では「何がDXで、何がDXでないか」を明らかにした上で、DXを99%成功に導くための科学的実践方法論の概要を紹介します。
4週目
12月7日(月)〜
-
12/7(月)
15:30〜
-
12/9(水)
14:00〜
-
12/11(金)
10:30〜
株式会社DXパートナーズ
代表取締役
村上 和彰
1987年より九州大学にてコンピュータアーキテクチャの教育研究に従事、2015年末に早期退職。九州大学名誉教授。
その間、情報基盤センター長、情報統括本部長、公益財団法人九州先端科学技術研究所副所長を歴任。
2016年2月に株式会社チームAIBODを創業、多くの企業のAI導入、データ利活用、DXを支援。
2020年4月に株式会社DXパートナーズを創業。同社代表取締役。
産業構造変革を推進するデジタルトランスフォーメーション戦略
1週目
11月16日(月)〜
-
11/16(月)
17:00〜
-
11/18(水)
15:30〜
-
11/20(金)
10:30〜
株式会社INDUSTRIAL-X
代表取締役
八子 知礼
1997年松下電工(現パナソニック)入社、宅内組み込み型の情報配線事業の商品企画開発に従事。その後介護系新規ビジネス(現NAISエイジフリー)に社内移籍、製造業の上流から下流までを一通り経験。その後、後にベリングポイントとなるアーサーアンダーセンにシニアコンサルタントとして入社。2007年デロイトトーマツ コンサルティングに入社後、2010年に執行役員パートナーに就任、2014年シスコシステムズに移籍、ビジネスコンサルティング部門のシニアパートナーとして同部門の立ち上げに貢献。一貫して通信/メディア/ハイテク業界中心のビジネスコンサルタントとして新規事業戦略立案、バリューチェーン再編等を多数経験。2016年4月よりウフルIoTイノベーションセンター所長として様々なエコシステム形成に貢献。2019年4月にINDUSTRIAL-Xを起業、代表取締役に就任。2020年8月よりDXYZ(プロパティエージェント子会社) 社外取締役就任、同年10月より広島大学AI・データイノベーション教育研究センターの特任教授就任。著書に『図解クラウド早わかり』(中経出版)、『モバイルクラウド』(中経出版)、 『IoTの基本・仕組み・重要事項が全部わかる教科書』(共著、SBクリエイティブ)、 『現場の活用事例でわかる IoTシステム開発テクニック』(共著、日経BP社)がある。
DX視点で考えるIoTデータ戦略
DX (Digital Transformation) は企業のビジネス構造の変革を推進する。DX時代、新たなビジネスモデルを構築、展開するためにはデータ戦略は何よりも重要であり、IoTはそのキードライバになりえる。本セッションでは、DX視点からビジネス変革の事例を独自分析し、IoTデータ戦略の指針を考える。
2週目
11月24日(火)〜
-
11/24(火)
17:00〜
-
11/25(水)
10:30〜
-
11/27(金)
10:30〜
株式会社エクスモーション
フェロー
中川 郁夫
1993年 インテック入社、インターネット技術の研究に従事
2002年 インテック・ネットコア設立 取締役就任
2005年 東京大学より博士(情報理工学)授与
2012年 大阪大学 招へい准教授(兼務、現職)
2015年 インテック プリンシパル、後にフェロー
2020年より現職
Society5.0時代の社会・産業アーキテクチャをデザインする
AI、IoT、ビッグデータなどの技術の進化により、ビジネスだけでなく、社会・産業も大きく変革の時期を迎えている。サイバーとフィジカルを融合し、つながる社会を実現するSociety5.0時代には、これまでとは異なった仕組みの実現方法論が必要となる。このためには、全体を俯瞰して、多様なステークホルダとの協創をしながら、社会・産業が進化する仕組みも含めてデザインすることが重要である。本講演では、会社の枠に留まらず、社会変革すら可能とする仕組みをデザインするための「Society5.0時代のアーキテクチャ」というアプローチについてその基本的な考え方から事例を交えて紹介する。
3週目
11月30日(月)〜
-
12/1(火)
14:30〜
-
12/2(水)
12:30〜
-
12/3(木)
16:00〜
慶應義塾大学大学院
システムデザイン・マネジメント研究科 教授
白坂 成功
東京大学大学院修士課程修了(航空宇宙工学)、慶應義塾大学後期博士課程修了(システムエンジニアリング学)。大学院修了後、三菱電機にて15年間、宇宙開発に従事。「こうのとり」などの開発に参画。技術・社会融合システムのイノベーション創出方法論などの研究に取り組む。2008年より慶應義塾大学大学院SDM研究科非常勤准教授。2010年より同准教授、2017年より同教授。2015年12月〜2019年3月まで内閣府革新的研究開発推進プログラム(ImPACT)のプログラムマネージャーとしてオンデマンド型小型合成開口レーダ(SAR)衛星を開発。
FAとITの融合によるIoTの価値づくり
FAとITの融合により、Society5.0の社会づくりに貢献する日本初のエッジコンピューティング領域のソフトウェアプラットフォーム「Edgecross」を活用事例と共にご紹介致します。生産現場の設備データを一元的に収集し、エッジでの処理、ITシステムとの連携によって生産性、品質向上などの付加価値を生む仕組みや、オープンコラボの場としてのコンソーシアムについてご紹介致します。
2週目
11月24日(火)〜
-
11/25(水)
13:30〜
-
11/26(木)
13:30〜
-
11/27(金)
17:00〜
一般社団法人 Edgecrossコンソーシアム
事務局 参与 / IoTエバンジェリスト
長谷川 政行
1991年 日本電気(NEC)入社。経営企画、マーケティング部門等を経て2011年組込みシステムソリューション事業部長。多くの業種のIoT事業開発に従事し、2019年4月より現職。
エネルギーハーベスティングの実用化最新動向2020
光、振動、熱、電波など、身の周りにある微小なエネルギーから発電するエネルギーハーベスティング(環境発電)は、IoTを実現するための自立電源技術として注目されています。この講演では、直近1年間での、エネルギーハーベスティング実用化の進展状況を紹介します。今年のポイントは2つです。成功する事業、失敗する事業がはっきりしてきたことと、半導体メーカの活動が非常に活発になってきたことが挙げられます。ばらまきセンサ、トリリオンセンサの時代が、徐々に近づいてきていることを、感じていただけるのではと思います。最後に、エネルギーハーベスティングコンソーシアムの活動、公開シンポジウム開催予定についても紹介しています。
2週目
11月24日(火)〜
-
11/24(火)
10:30〜
-
11/25(水)
17:30〜
-
11/27(金)
12:00〜
株式会社NTTデータ経営研究所
社会・環境戦略コンサルティングユニット シニアマネージャー
竹内 敬治
京都大学大学院工学研究科修士課程修了後、大手シンクタンクなどを経て、2010年5月より現職。通信、エネルギー、ITなどの分野の各種調査研究・開発プロジェクトに従事。2010年5月、エネルギーハーベスティングコンソーシアムを設立し、事務局を務める。JST A-STEP「IoT、ウェアラブルデバイスのための環境発電の実現化技術の創成」プログラムオフィサー。CREST・さきがけ複合領域「微小エ ネルギーを利用した革新的な環境発電技術の創出」領域アドバイザー。文科省地域イノベーション・エコシステム形成プログラム「楽して安全、振動発電を用いた電池フリー無線センサの事業化とその応用展開」事業プロデューサ。東京医科歯科大学非常勤講師。NEDO技術委員。
Web of Things: 様々なIoTデバイスをWeb APIで制御可能なW3Cの新しいIoT規格
Web of Things(WoT)は、住宅やビル、工場等に設置される様々なIoT機器を共通のWeb APIで制御可能にするW3Cの新しいIoT標準規格です。IoT機器の機能をJSONで表現し、REST(HTTP)で操作することを基本としており、既に広まっているWeb技術で実現されるシステムと同じ方式となっています。このため、既存の業務システムとの連携や、複数のIoTシステムを組み合わせることが容易であり、スマートシティやスマートファクトリ等の構築に効果があります。また、ECHONET、BACnet、OPC UA等のIoT機器の既存インタフェースをWoTに結びつける規格の整備が進んでおり、既存IoT機器を利用したデジタルツイン実現に寄与します。
3週目
11月30日(月)〜
-
12/2(水)
11:00〜
-
12/3(木)
15:00〜
-
12/4(金)
14:30〜
株式会社富士通研究所
ICTシステム研究所 特任研究員
W3C Web of Things共同エディタ
松倉 隆一
2010年より、総務省のIoT関連プロジェクトに参加。スマートホーム、スマートシティ、スマート農業等の実証実験を行い、多数のセンサ・設備をクラウドから最適制御するプラットフォームを開発。同時に、W3C、ITU-T、IEEE等の標準化にも関わる。W3C Web of Things共同エディタ。
ユーザビリティ・人間中心設計における人間工学規格の概要
ISO9241シリーズで規定されているISO人間工学規格の中で特にユーザビリティ・人間中心設計に関係する規格の全体像とISO9241-11(ユーザビリティ)、ISO9241-210(人間中心設計)、ISO9241-110(対話の原則)、ISO9241-112(情報提示)の概要と各規格の関係、さらにソフトウェアエンジニアリングの品質規格に位置づけられている Common Industry Format for Usability (通称CIF)シリーズ(ISO/IEC2506xシリーズ)の概要と人間工学規格との関連について紹介する
4週目
12月7日(月)〜
-
12/7(月)
13:30〜
-
12/9(水)
14:30〜
-
12/10(木)
12:30〜
国立研究開発法人理化学研究所 革新知能統合研究センター
研究員
特定非営利活動法人人間中心設計推進機構
ビジネス支援事業部
利用時の品質普及委員会
福住 伸一
1986年慶應義塾大大学院工学研究科修士課程修了。同年NEC入社。2018年4月より、国立研究開発法人理化学研究所革新知能統合研究センター研究員。東京大学情報学環客員研究員、首都大学東京大学院非常勤講師(教授)、2014年度はこだて未来大学客員教授。工学博士、認定人間工学専門家。科学技術の社会受容性の研究に従事。日本人間工学会理事、人間工学専門家認定機構長を歴任。ヒューマンインタフェース学会監事。ISO TC159(人間工学)/SC4(HCI)国内委員会主査及び国際エキスパート。ISO/IEC JTC1/SC7(ソフトウェアエンジニアリング)JWG28(Common Industry Format for Usability)国際議長、WG6(ソフトウェア品質)Quality in Use 国際チーフエディタ。
【利用時の品質普及委員会 利用品質メトリクスの導出と委員会活動概要】
委員会活動では利用時の品質を評価する【利用品質メトリクス】を導出することを目的に2014年からSIG活動を始め、メトリクス導出の為のワークショップキットの開発や、ワークショップ、情報交換の場としての談話会などを開催し利用時の品質向上の為の知見を深めてきました。
また委員会では最新のISO関連の情報交換や各種企業の最新情報を共有しながらビジネス支援事業部として企業向けワークショップの開催や、東海大学辛島研究室との産学連携による、利用時の品質向上の為のツール作成を行っています。
本セミナーでは利用時の品質普及に関する活動と今後取り組んでいくテーマについてお話しします。
2週目
11月24日(火)〜
-
11/24(火)
13:00〜
-
11/25(水)
16:30〜
-
11/26(木)
14:00〜
株式会社ぷらすU.
代表取締役
特定非営利活動法人人間中心設計推進機構
ビジネス支援事業部 利用時の品質普及委員会 委員長
皿谷 知之
1999年 東京造形大学 デザイン学科Ⅱ類(機器デザインコース)卒業
プロダクトデザイン事務所勤務2社を経て2019年 株式会社ぷらすU.設立
主に医療機器・産業機器のプロダクトデザイン・UIデザインを担当
特定非営利活動法人 人間中心設計推進機構(HCD-Net)評議員・利用時の品質普及委員会 委員長
・プロダクトデザイナー
・HCD-Net認定:人間中心設計専門家
大学研究室での利用品質メトリクス導出の為の手法活用事例
2014年より東海大辛島研究室との共同研究として、利用品質メトリクス導出の試みを実施しています。学生の皆さんはメトリクス導出の手法を使って試行錯誤し、ユーザー要求やUI改善策の立案を体験することで利用時の品質への理解を深めます。この試みが産業界に有益な人材を育成する支援ともなっています。HCD領域の専門家ではないゼミの学生は、各々メトリクスに対する新鮮な利用者視点を持ち、新たなメトリクス属性を生み出すヒントを与えてくれます。本講演ではこの活動から生まれたメトリクス候補や測定結果も紹介します。
2週目
11月24日(火)〜
-
11/24(火)
13:30〜
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11/25(水)
17:00〜
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11/26(木)
14:30〜
株式会社明電舎
営業企画本部 推進部 デザイン室 参与
特定非営利活動法人人間中心設計推進機構
ビジネス支援事業部 利用時の品質普及委員会 理事 事業部長
山口 恒久
1982年 多摩美術大学デザイン科立体デザイン学科卒業。
同年 株式会社明電舎入社、コンピュータ関連製品、インフラ関連システムの機器デザイン・UIデザインに従事。
特定非営利活動法人 人間中心設計推進機構理事・ビジネス支援事業部長、プロダクトデザイナー、認定HCD専門家。
DX実現の世界常識としての必要条件 HCD(人間中心デザイン)のマインドセット
世界を牽引するDXプラットフォーマーやITプラットフォーマーたちの共通言語である「HCD(Human Centered Design:人間中心デザイン)」。この「UX、CX、デザイン思考、サービスデザイン、リーンスタートアップ、デザイン経営、ソーシャルイノベーション、サーキュラーエコノミー」の根幹でもあるHCDのツールやスキルは、DXの実践と実現においても重要な鍵を握っているのです。本講演では、DXやIoTの実現に向けたHCDアプローチの「基礎」についてわかりやすく解説するとともに、皆さまを成功に導くHCDマインドセットをインストールいたします。
3週目
11月30日(月)〜
-
11/30(月)
15:30〜
-
12/2(水)
13:30〜
-
12/3(木)
12:30〜
ソシオメディア株式会社
代表取締役
特定非営利活動法人人間中心設計推進機構
理事長
篠原 稔和
「Designs for Transformation」を標榜するソシオメディア株式会社の代表。同社では、ITとデザインに関わる包括的な専門性を用いながら、企業のイノベーションやデジタルトランスフォーメーションを実現するデザイン・コンサルティング活動に注力している。また、理事長を務めるNPO法人 人間中心設計推進機構(HCD-Net)では、HCD(Human Centered Design)・UCD(User Centered Design)、UX、CX、サービスデザイン、デザイン思考、デザイン経営などを実践するための専門家認定制度や教育活動を推進している。エンジニアや実務者の教育から、欧米の最新動向や研究動向の調査・研究に至るまで幅広く活動中。近著に『詳説デザインマネジメント – 組織論とマーケティング論からの探究』(東京電機大学出版)。
DXの実現に必要とされるHCDアプローチ 現場観察によるVUCA時代における体験価値の創造
コロナ禍という強烈な環境圧で、これまでの生活習慣が見直され、新たな生活様式の創出が始まろうとしています。まさに、VUCA時代の本格的な到来です。これまでの価値が通用しなくなる中、私たちデザイナーやエンジニアに対しては、DXの実現を通じた新たな価値創造が期待されています。
新しい価値創造には、数値や言語データだけに頼るのではなく、現場を観察することが欠かせないと言われています。今一度、あたりまえと固定観念に囚われた生活の中の価値を刷新する為に、あらためて現場を観察し、生活者目線を自ら体感するというシンプルな活動の意義とその方法について知りたいと思いませんか?
3週目
11月30日(月)〜
-
11/30(月)
16:00〜
-
12/2(水)
14:00〜
-
12/3(木)
13:00〜
株式会社U’eyes Design
代表取締役
特定非営利活動法人人間中心設計推進機構
ビジネス支援事業部 HCDマインドセット醸成委員会 委員長
田平 博嗣
博士(工学)/株式会社U’eyes Design 代表取締役/相模女子大学学芸学部 非常勤講師。
専門はヒューマン・ファクターズ。人間の意思決定と行動のメカニズムから、ヒューマンエラーによる事故の防止、消費者行動の理解とその応用、経営の意思決定と組織デザインの最適化など、デザイン思考による生活イノベーション創出支援のコンサルティングに従事。共著に、消費者行動の科学-サービス工学のための理論と実践(東京電機大学出版局)、UX × Biz Book-顧客志向のビジネス・アプローチとしてのUXデザイン-、(マイナビ出版)、マーケティング・リサーチ入門: 「調査」の基本から「提言」まで(東京図書)。
ものづくりへのHCD導入の意義と取り組み
IoTの普及によりヒトとモノの関わり方は複雑化しました。難解で使いづらい製品サービスは顧客満足度を下げるだけでなく、人的要因による情報セキュリティ事故にもつながります。
このような問題の解決にはHCD(Human Centered Design, 人間中心設計)の考え方が有効です。HCDとは人間の内心にある主観的評価基準を品質管理に用いるものづくりの方法論です。
HCDの概要とHCD導入のために必要な取り組みについて解説します。
3週目
11月30日(月)〜
-
11/30(月)
16:30〜
-
12/2(水)
14:30〜
-
12/3(木)
13:30〜
ユーリカ株式会社
代表取締役
特定非営利活動法人人間中心設計推進機構
ビジネス支援事業部 HCD導入パターンWG 委員長
森山 明宏
1991年信州大学理学部物理学科卒業。家電メーカーで商品企画、OA機器メーカーでユーザビリティを担当し、2012年にユーリカ株式会社を設立し現在に至る。主に非IT業界への人間中心設計の導入に従事。特定非営利活動法人人間中心設計推進機構理事、UXデザイナー、認定HCD専門家。
人間中心設計プロセスに関わる国際規格
人間中心設計は、UXを指向する場合や、利用時の品質あるいはユーザビリティを向上させるためには不可避の活動である。この活動に関する基本的な考え方を整理したものがISO 9241-210である。この規格は、昨年、改訂されている。さらに、人間中心設計をプロセスモデルとして体系化したものがISO9241-220である。ISO9241-220は、ISO9241-210の考え方を組織、開発プロジェクト、運用へ応用できるように詳細化されている。セミナーでは、この2つの規格の内容と適用について解説する。
4週目
12月7日(月)〜
-
12/7(月)
14:00〜
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12/9(水)
15:00〜
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12/10(木)
13:00〜
小樽商科大学
情報総合センター・センター長
特定非営利活動法人人間中心設計推進機構
ビジネス支援事業部 利用時の品質普及委員会
平沢 尚毅
TC159/SC4/WG6並びにJTC1/SC7とのJWG28の審議委員。JWG28では、『使用性の試験報告書のための工業共通様式(JIS X 25062)』などの人間中心設計プロセスに関わる様々な様式の規格化を進めている。電子政府推進員を通じて、電子政府ユーザービリティガイドラインの原案作成などに寄与してきた。また、ISO9241-210を、ISO/IEC/IEEE 15288などのシステムライフサイクルプロセスへ統合する支援を様々な製造業に対して実施してきた。
無線通信技術「Wi-SUN FAN」によるIoTの実現 最新動向 提供株式会社日新システムズ
次世代スマートメータの通信方式の候補としても注目される、マルチホップメッシュ無線「Wi-SUN FAN」について、その特長や実測データの公開、さらに購入可能な商品ラインアップと今後の展開についての最新情報を公開します。
1週目
11月16日(月)〜
5週目
12月18日(金)18:00 まで
-
終日配信、12/18(金)18:00まで
株式会社日新システムズ
システム・ソリューション事業部 営業統括部 企画開発室 営業企画グループ グループ長
和泉 吉浩
台湾発 新しいLPWA規格「GloRa」が秘めた可能性 主催Taiwan GloRa Alliance(台灣全球無線平台策進會)
エイサー・コンピュータの創業者であるスタン・シー氏が名誉理事長を務める台湾GloRaアライアンスから3人の講師が登壇。日本と台湾を結んで、現地から配信されるセミナーです。
GloRaは台湾独自の新しいLPWA技術。低通信エラー、長通信距離、高セキュリティの高度なバランスを実現したGloRa についてTaiwan GloRa Alliance(台灣全球無線平台策進會)の中心メンバーである3氏が日台のビジネス連携にについて語ります。
(1)テーマ:台湾発の通信規格GloRaとは・・・
(2)テーマ:GUIベースのIoTアプリ開発ツール「IoTtalk」について
(3)テーマ:台湾発LPWA規格GloRaが秘めた可能性
※3つの講演ともに「日本語」字幕あり
1週目
11月19日(木)14:00〜
5週目
12月18日(金)18:00 まで
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11/19(木)〜 会期終了まで
Taiwan GloRa Alliance
Honorary Chairman
台灣全球無線平台策進會
名誉理事長
施振榮(Stan Shih)
(1)テーマ:台湾発の通信規格GloRaとは
多数の規格が並立するLPWA(Low Power, Wide Area)において国防産業から技術移転を受けた台湾発の通信規格GloRaを紹介。台湾GloRaコンソーシアムを代表して冒頭にて挨拶。
※「日本語」字幕あり
Taiwan GloRa Alliance
Chairman
University of JIAO TONG
Ph.D., Computer Science
台灣全球無線平台策進會
理事長
台湾 國立交通大学
教授
林一平(Jason Lin)
(2)テーマ:GUIベースのIoTアプリ開発ツール「IoTtalk」について
非プログラマーでもGUIベースでIoTアプリケーション開発を可能にした「IoTtalk」 を紹介。畜産、漁業、ビル管理・学校・イベントなど「IoTtalk」を使った様々な応用事例を紹介する。
※「日本語」字幕あり
K-Best Technology
General manager
全波科技股份有限公司
総経理
童玉瑋(Yu-wei, Tong)
(3)テーマ:台湾発LPWA規格GloRaが秘めた可能性
国防産業からの技術移転により誕生した台湾独自のLPWA規格。低通信エラー、長通信距離、高セキュリティの高度なバランスを実現。生産現場のモニタリング、高圧電力塔の監視、緊急通報システムなど事例紹介。
※「日本語」字幕あり
台湾AI、AIoT最新事情/注目の活用事例 主催Industrial Development Bureau, Ministry of Economic Affairs(台湾 經濟部 工業局) 運営Taipei Computer Association(台北市電脳商業同業公會)
日本と台湾を結んで、現地から配信されるセミナーです。AI、IoTがテーマ、台湾でいま最も注目を集めているAI、IoTソリューションを紹介します。リーズナブルコスト、実用先端、現場での導入実績がある実用的なソリューションです。ぜひ、ご覧ください。
(1)低コストで導入が可能な中小・小売り売店舗向けスマート・レジ
(2)遠隔監視/統合管理システム、太陽光発電の事例紹介
(3)シェルフディスプレイとCMSシステムでスマートリテーリングを提供
(4)厚さ2mmの光ファイバーパッドを装着して生体情報をモニタリング
※4つのセミナーは日本語字幕付き、または日本語によるスピーチです。
2週目
11月26日(木)14:00〜
5週目
12月18日(金)18:00 まで
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11/26(木)〜 会期終了まで
Viscovery Inc.
Account Manager
維視科技股份有限公司
鄧福元(Tony Teng)
(1)低コストで導入が可能な中小・小売り売店舗向けスマート・レジ
AI画像解析で商品をカメラの下に置くだけで商品名、数量、価格を1秒で確認。
登録に必要な写真は5のみ、既存のPOSシステムとの統合も可能。
レジ作業の80%簡略化、アメリカ、台湾、日本でも導入実績あり。
thingnario co. ltd
Sales Manager
慧景科技股份有限公司
黄于珉(Demi Huang)
(2)遠隔監視/統合管理システム、太陽光発電の事例紹介
モニタリング、アラーム、O&M、財務レポートを一つのシステムに統合。パネルの汚れ、日陰、ヒューズの溶断、PR値の異常などの通知が即時に届く。AIの活用でトラブル予知、現場作業の効率化、人件費を大幅に削減。
Perfect Intelligent Limited
Sales manager
香港商圓美智能科技有限公司
李柏勳(Kevin Lee)
(3)シェルフディスプレイとCMSシステムでスマートリテーリングを提供
CMSシステム/遠隔操作で数台のディスプレイの商品の情報や値札が簡単に書き換え可能。各種センサーとカメラを組み合わせで顧客の行動を解析、マーケティングデータを収集。パネルメーカーとの実績により、日本でもパートナーに安定/安心のサポート体制を提供。
Huijia Health Life Technology Co.,Ltd
Special Assistant
滙嘉健康生活科技股份有限公司
許志伊(Richard Hsu)
(4)厚さ2mmの光ファイバーパッドを装着して生体情報をモニタリング
枕、ベッド、クッションなどに厚さ2mmの光ファイバーパッドを装着
呼吸、心拍数、脈波、血圧、睡眠の質、睡眠中の席の回数などを継続的に記録
独自特許によるnFOPT®非侵襲性光ファイバー生体情報モニタリング技術
日本で顧客向けにカスタマイズに取り組んでくれるパートナー企業を求めている
AI・ロボット精密機器と製造業のトレンド 台湾の産学連携/独自のスタートアップ・エコシステムに注目 主催Ministry of Science and Technology(台湾 科技部) 運営Taipei Computer Association(台北市電脳商業同業公會)
独自のスタートアップ・エコシステムに取り組む台湾に注目、独特な産学連携によるスタートアップ支援がテーマです。研究と技術開発に取り組む大学と実ビジネス重視の企業の間でマッチングを行う専門のプロフェショナル集団を設けて、グローバルな市場が狙える具体的な製品開発に取り組んでいます。台湾の産学連携に注目し、さらに日台アライアンスとビジネスチャンスを考えるセミナーです。
3週目
12月3日(木)14:00〜
5週目
12月18日(金)18:00 まで
-
12/3(木)〜 会期終了まで
National Taiwan University, Irving T. Ho Chair Professor
Prof. Dr.-Ing.
國立臺湾大學
電機系何宜慈講座 暨終身特聘教授
羅仁權(Ren C. Luo)
スピーチのポイント:チャイナ・プラスワンの時代、台湾製造業も積極的に東南アジア展開を進めていった。しかし、単に安い人件費を目指した生産拠点の移転ではなく、生産現場のSmart化により生産効率の向上こそが重要。産学連携で生み出された技術に目を向け、リノベーション、スピーディな活用、現場のニーズに直結させることが「強み」となる。
アクティブビジョン株式会社
代表取締役
川端 康夫
スピーチのポイント:コロナの封じ込めに成功した台湾。しかし、それだけではない台湾のポテンシャルに注目。 IT製品の製造に長け、EMS企業集積があり、スピーディにフレキシブルにビジネスを展開していくのが台湾の「強み」。さらに独自の産学連携スタイルにも注目。台湾の「強み」を活かし、台湾をパートナーにしたグローバルなビジネス展開を考える。
Market Intelligence & Consulting Institute(MIC)
Senior Industry Consultant, Dr.
資策會MIC
沈舉三(Sam Shen)
スピーチのポイント:まず、これまで産学連携で生み出された技術に注目。技術のリノベーションはAI、IoTの活用によって飛躍的に応用範囲が広がった。さらに設計、製造、マーケティング、セールスなどそれぞれの分野をSmart化によって繋ぐことで、効率を高め、新たな付加価値が期待できる。変化が激しい時代に適応していくには産学が相互に「強み」を活かす体制を作り上げることが大切であり、台湾型エコシステムの完成を目指す。
SU TRON INDUSTRIAL TECHNOLOGY CO., LTD.
速創科技工業有限公司(中原大學)
Blocklyによるビジュアルプログラミングを実現。プログラミングの経験なくてもブロックを組み合わせるような手順で生産ラインシステムのSmart化が可能。農業など他の分野への応用も可能。
SoC Lab
逢甲大學 系統晶片實驗室
AIディープラーニングでは「教師ラベル」が付いた大量のデータ準備が必要。SoC Lab開発したiLabelは使いやすいGUIインターフェースを提供、簡単な作業で「教師ラベル」を自動的に付ける。
Moldintel
智穎智能股份有限公司(中原大學)
プラスチック射出成形分野に特化した製造向けくクラウドソリューション。まるで経験豊富な職人がいるようにコスト減少、品質の安定、歩留まり率を向上など製造現場の改善を支援する。
DeepWave Co., Ltd
迪威智能股份有限公司 (國立台湾大學)
生産設備の音を解析することによって機械の異常や故障の予知を担当者に知らせる。独自のAI技術によって機械の作動音を解析し、異音の検出し、不具合の早期発見に役立てる技術。
GTA Robotics
振昇機器人有限公司(國立臺灣科技大學)
二足歩行ロボットとの組み合わせることにより小学校から大学まででそれぞれの段階でどのような学習効果が得られるか、最適な教具教材を開発するためのノウハウの蓄積を進めている。
國立中山大學 機械與機電工程學系研究團隊
精密機械やロボットアームに欠かせない多軸力覚センサーを開発。特長は取り付け時に簡単に取り付けることができること。高い精度を確保したまま作業のしやすさを追求した点が強み。
衛星データプラットフォーム「Tellus」のご紹介
衛星データプラットフォーム「Tellus」は、衛星データの産業利用を目的とした日本初の衛星データプラットフォームです。今まで扱いの難しかった衛星データを民間企業をはじめ研究機関から、大学、個人まで、誰もが手軽に、自由な利用が可能となります。本セッションでは、衛星データにはどんな特徴があるのか、IoTデータと組み合わせるとどのようなメリットがあるのか、実例とともにご紹介します。
5週目
12月14日(月)10:00〜
さくらインターネット株式会社
株式会社sorano me
城戸 彩乃
さくらインターネット株式会社 新規事業開発本部にて衛星データプラットフォームTellusのサービス開発を行う傍ら、株式会社sorano meで宇宙ビジネスの新規立ち上げ支援・人材育成を行う。
株式会社グッドパッチ
Goodpatch Anywhere UX Designer/Organization Experience Designer
モニカ株式会社
取締役
サイフォン合同会社
代表社員
大橋 正司
ウェブサービスやアプリの開発にデザインフェローとして携わり、サービスを通じた長期的な顧客との関係性づくりを主眼に置いたサービスデザインと組織変換の推進を支援している。
衛星データどう活用する?課題解決・アイデア創出デザインソンのススメ
新技術を用いたビジネス創出では、アイディエーションや課題抽出が困難になりがちです。ゼロイチで事業創出に取り組む際の勘所として重要なポイントを、衛星データを例として考えてみましょう。さらにコロナ禍においてオンラインを味方につける方法として、デザインソンなどの開かれた場づくりの重要性を取り上げます。
5週目
12月14日(月)10:00〜
さくらインターネット株式会社
株式会社sorano me
城戸 彩乃
さくらインターネット株式会社 新規事業開発本部にて衛星データプラットフォームTellusのサービス開発を行う傍ら、株式会社sorano meで宇宙ビジネスの新規立ち上げ支援・人材育成を行う。
株式会社グッドパッチ
Goodpatch Anywhere UX Designer/Organization Experience Designer
モニカ株式会社
取締役
サイフォン合同会社
代表社員
大橋 正司
ウェブサービスやアプリの開発にデザインフェローとして携わり、サービスを通じた長期的な顧客との関係性づくりを主眼に置いたサービスデザインと組織変換の推進を支援している。